就職活動をするときは必ず目を通す求人情報。
みなさん、求人情報の重要なポイントをチェックしたうえで、きちんと応募先を決めていますか？
就職できたはいいけれども、待遇やイメージが違って後悔する場合も少なくありません。
そのような事態は求人情報をきちんとチェックすることで回避できる可能性が高いです。
そこで、求人情報を見るにあたって押さえるべきポイントについてまとめました。
Contents
求人案件で必ず見ておきたいポイント
求人案件を見るにあたって、必須のチェックポイントについてご紹介します。
雇用期間の有期無期、転勤の有無、給与・福利厚生などの待遇について確認しましょう。
雇用期間
求人情報を見る際に、雇用期間があるかどうかをまず確認しましょう。
無期限であれば正社員、有期の場合には契約社員の可能性が高いです。
後者の場合、契約期間がどのくらいか、更新の可能性があるかどうかを確認してください。
パートやアルバイトの場合、通常は有期の契約となっています。
しかし一部期間の決まっていないパートやアルバイトもあります。
もし求人情報を見ても判別できなければ、応募する前に問い合わせてみましょう。
転勤の有無
それなりの規模の企業になると他県に事業所を抱えている場合も多く、就業して一定期間後、転勤での異動命令が出ることがあります。
転勤となると生活・家族への影響も大きく、ある程度の心構えも必要なので、転勤の有無は確認しておくべき項目のひとつです。
求人情報の中に「転勤有」と明記されている案件がそれに該当します。
その場合は企業のホームページを見て、どこに営業所があるか調べれば、ある程度の転属先が予測できます。
給与
求人情報をチェックする際、給与がいくらかは最も気になるところでしょう。
重視すべきは「基本給」です。
基本給に福利厚生・残業手当等がプラスされて、そこから税金が天引きされる形になります。
なので基本給を目安にすれば大体の手取り額も予測できるのです。
また、企業によっては月給制や年俸制をとっているところもあります。
そのような給料制の場合、基本給にみなし残業代の含まれているケースもあり得ます。
事前に残業代は別途か確認しておくと安心でしょう。
その他、基本給に残業手当以外にどんな手当がつくかも確認しておきましょう。企業によってまちまちですが、通勤手当は最低限ついておきたいところです。そのほか家族手当・皆勤手当など企業によって社員の待遇は異なっているので、事前にしっかり確認しておきましょう。
勤務時間のチェックポイント
近年、勤務時間を固定せず、フレキシブルな働き方ができる企業も増えています。
欧米の影響、新型コロナへの対応などにより、勤務スタイルも多種多様になってきているので詳しくご紹介します。
裁量労働制
裁量労働制は実労働時間で労働時間を判断しないのが大きな特徴です。
社員それぞれが与えられた業務をこなすための時間を自由に決められる働き方です。
期日までに仕事が完了、または目標達成さえすれば、いつ勤務しても構いません。
ただし実労働時間の決まりがないので、残業手当も発生しない点には留意してください。
案件によっては長時間労働を強いられますが、そのような場合でも当然残業代は発生しません。
主にクリエイター系や弁護士などの専門職などで多く見られるスタイルです。
変形労働時間制
通常「○時～○時」といった形で勤務時間が決められます。
しかし変形労働時間制の場合1日単位ではなく、1か月もしくは1年単位で労働時間を出すのが大きな違いです。
業種によっては月末忙しくなるなど、特定の期間集中して仕事をしなければならないケースもあるでしょう。
そこで「月間○時間」と決めてしまって、その中で調整します。
例えば、月はじめ業務の少ないときには時短勤務、月の後半忙しくなったところで1日の労働時間を増やす、という形です。
企業側としては無駄な勤務時間を省くことで、余計な人件費を支払わなくていいというメリットがあります。
しかし働く側からみれば、不規則な勤務時間にフレキシブルに対応しなければならないのはデメリットではないでしょうか。
フレックスタイム制とは
フレックスタイム制は勤務開始と終了の時間帯が厳密に決められていません。
社員それぞれが自由裁量で調整できます。
しかしフレックスタイム制の場合、「コアタイム」というものが設定されています。
コアタイムとは、この間は必ず出社して仕事をしなければならないという時間です。
フレックスタイム制の場合、1日の労働時間が決められており、時間を超えて勤務した場合は大体残業代が支払われます。
休日について
意外に誤解されているのは「週休2日制」という項目です。
週休2日制といわれると、毎週2日休みがあると思ってしまいがちです。
しかし月に1回、1週間に2日休みを確保できれば、「週休2日制」と記載しても構わないルールになっています。
なので、就職した後で会社カレンダーを見て、「エッッ」となる事はよくあります。
もし毎週確実に週に2日休みが欲しいと思うのであれば、「完全週休2日制」と書かれている案件に応募しましょう。
また週休2日制＝土日休みとは限りません。
ほかの平日が休みという場合もありますので、毎週土日に休みを取りたければ面接のときに休日のシステムについて、確認しておくといいでしょう。
企業を知りたければここをチェック！
就業する前に、その企業がどんな雰囲気なのか知りたいと思う人もいるでしょう。
求人情報の中で、企業がどんな雰囲気なのかについての記述に触れている案件もあります。
就職してから後悔しないために、どのようなところに注意すべきでしょうか。
企業メッセージ
企業メッセージには企業PRや企業理念、また自社にとって最適なのはどのような人物かの記載があります。その企業オリジナルの強みやどんな人物を欲しているのかがわかります。
また、企業が業務の中でどんなことを大切にしているのかも見えてきます。
自分が求めていることと近ければ、働きやすい職場の可能性が高いです。
できるだけ自分の思いと一致する部分の多い企業に応募するのがおすすめです。
募集背景
求人情報の中には、募集の背景を記載されている場合もあります。
事業拡大や新規事業、退職に伴う欠員募集の場合もあるでしょう。
このような背景をチェックすることで、どんな業務内容を担当することになるのか、自分のやりたいことに一致するかがうかがえます。
また、新規事業と書かれている場合には少し注意しましょう。
新規事業の場合、求職者に求められるレベルも高く、企業としても失敗は許されない場合が多いので、業務完遂へのハードルが非常に高くなってきます。
また新規事業のどの段階から関わるかも確認しましょう。
まったくのゼロからの場合もあれば、ある程度方向性の決まった段階から参加する案件もあります。どんな仕事を任されるか、募集背景から読み解きましょう。
仕事内容
仕事内容もしっかり確認しておきましょう。
というのも職種名が一緒でも、具体的な内容は企業によって異なる場合も多々あるからです。
具体的なプロジェクト事例の記述もあるかもしれません。
そのような場合は、プロジェクト事例からある程度仕事内容が予測できるのではないでしょうか。
また、その企業の取引先から仕事内容を予測することもできます。
面接で質問すれば、どのような取引先とビジネスしているのか、具体的な社名を教えてくれます。どんな取引先があるのか知りたければ、面接のときに尋ねてみましょう。
まとめ
このように求人情報の中にはどんな仕事内容なのか、どのような待遇で働くのか、勤務時間はどうなっているのか読み解くカギがいろいろとあります。
後悔しないように、特定の項目だけをチェックするのではなくすべての内容を確認して、自分の理想の職場かどうか総合的に判断しましょう。
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